[お答えいたします。進化する”電子看板”が狙った顧客層をピタリと当てて消費者が吸い寄せられる場面が見えます。] [電子化する看板（デジタルサイネージ）] みなさんは、最近パチンコ店で遊んだことがおありでしょうか。私は、昔はよく通いました。そのとき、なぜこんなに”頻繁”に台を...

[システムエンジニアとして] 新人SEの頃、当時の技術統括部長さんから、SEは「思う」という言葉をできるだけ使ってはいけないと教えられました。「思う」と言った途端にあなたがたは”思考停止”するだろう・・・と。その当時は何を伝えたかったのか意味不明でした。...

「最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。唯一、生き残るのは変化できる者である。」 チャールズ・ダーウィン1859年「種の起源」・・・。 コロナ渦において、みなさんの家庭では「もはやだれもこんなもの見ることも使うことも読むこともない、”部屋は狭い”...

日本の製造業が世界に誇ってきたもの、それは「高品質」です。その”強み”が揺らぎつつあります。リコールに至ったデンソー製部品の”不具合”、三菱電機の”不正検査”など問題が相次いで発覚しました。なぜ、このような事態になったのか、「高品質」を実現する力は失われてしまったのでしょう...

最近、みなさんの”周辺”で、”店に置いて売っていた”、”その店に行かないと飲食できなかった”こんなものまで”ご家庭”に届けますとか、”近所のコンビニ”などで受け取れます・・・といった広告・宣伝などをよく見かけませんか・・・ただし、そのためには”予約”とか”前払い”が必要とか...

｢Man is mortal.｣高校1年のときに英語の授業で習いました。わずか3単語の文章ですが、｢人間は死すべき運命にある｣という重いメッセージを伝えています。 人生は一回しかありません。すべての人間はいつか死にます。我々人間が生まれ、死んでゆくのと同じように、恒星にも一...

”トップセールス”とは企業の社長自ら自社製品の”特長”や”優秀性”を宣伝し、積極的にセールスを行うことと定義されています。さらに、国の代表・地方自治体の代表などが、国や地方の”産物”・”産業”を他の国や地方へ売り込むことを指します。「”一回の顧客”を”一生の顧客”にするには...

製造業・卸・小売業者などが、”モノ”や”サービス”を売るとき、逆に消費者が買うとき、真っ先に確認するのは何でしょうか。まず価格・値段は絶対見るでしょう。「これ、いいな」と思っても、値札見て安すぎても高すぎてもダメなはずです。消費者が納得いくお手頃価格なら買う気になります。...

私が、最初の職場となった商社様でSEとして働いていたときのことです。その商社様が社運を賭けて外為(がいため)システム再構築案件を立ち上げることになりました。そこではじめて、自分が後(のち)の考え方に変革をもたらす重大なことを学びました。そのプロジェクト責任者の課長さんが、こ...

世話好きな”お見合いおばさん”、昔は誰の周りにも必ずいました。普段はいい人でも「あなた結婚はまだなの？結婚しないとご両親が悲しみますよ。幸せになりたければお見合いしなさい。こんな人はどう。」としつこく縁談を勧められ面倒だという話がよくありました。恋愛と見合い、どちらがいいの...

コロナ禍は当事者のみなさんには大変不幸な結果をもたらしています。しかし一方では、日本の古めかしい社会習慣を全面見直しするきっかけを与えてくれました。印鑑・ハンコ・固定電話・FAX・紙の書類・毎日家に届くがゴミにしかならない宅配物・DMや広告のチラシ・レジ袋・少ししか読まない...

生命保険会社において、健康になると保険料を割り引くとか、割り戻しする「健康増進型保険」が広がりつつあります。「人生100年時代」を迎える中、個人はより長く健康でありたい、企業は健康保険組合の財政を健全化すると共に労働生産性向上に向け社員の 健康問題を予防重視で解決したいとい...

マイナンバーカードは自治体に申請すれば無料で交付されるカードでした。 2016年に始まったマイナンバー制度にあわせ本人を認証するために導入されました。 マイナンバーは日本で住民票を持つ人全員に割り振られる12桁の番号で、社会保障や税の分野で関係機関同士がやりとりする際に個人...

菅義偉首相が唱える「デジタル庁」の創設が話題となっています。 目前の課題を突破口に、縦割り行政の打破につなげる菅流改革の象徴となる見込みです。 平井卓也デジタル改革相は「医療・教育・災害発生時の対応はデジタル庁設置前にプロジェクトを始めたい」と記者団に語りました。...

「べーシックインカム」(最低所得保障)をはじめとした所得保障制度導入論が先進国で再び勢いづいています。スペインが先行導入し、米国などでも実証実験が予定されています。新型コロナウイルスが低所得層を直撃したことや、経済構造の急速な変化が雇用を不安定にしていることが背景にあります...

新型コロナによってもたらされた常態化する生活様式の中、「非接触」という新たなトピックも生まれました。その仕組を支える企業の株価はコロナショック下でも上昇しています。 NECネッツエスアイはビデオ会議システム「ズーム」の取り扱いが材料視され、株価は年初から7割上昇しました。2...

国内外の物流大手が先端技術による配送効率化を急いでいます。 佐川急便はロボットなどで荷物の積み下ろし時間を短縮する取組を進めています。 日本郵便は人工知能（AI）で、配送経路を短時間で探す試みを始めました。 新型コロナウイルスの影響もあり戸別配送の需要は増えている中で、...

自民・立憲民主両党の国会対策委員長は2020年5月25日、国会内で会談しました。インターネット上での誹謗(ひぼう)・中傷を防ぐため、ルールの整備が必要だとの認識で一致したのです。 海外では発信者の情報開示などについてすでに法律で規定している事例があります。...

2020年2月頃より新型コロナウイルスの報道を目にしない日はないほど、世界中で流行しています。 手洗い・うがいを徹底していくことや、換気・咳エチケット・人が多く集まる場所への不要・不急な外出を控える等の感染予防対策に加え、...

かつてIT業界で重大問題になった「循環取引」がまた発生した。ネットワンシステムズや東芝子会社など少なくとも9社が関与した「循環取引」事件である。各社の売上水増し額は合計で1,000億円を超えた。主導したネットワンは3月12日、調査の最終報告書とともに、3度にわたり延期してい...